会社の創業から行動を共にする創業メンバー。志が一つだったはずが、年月の経過とともに目指すところにズレが生まれ、袂を分かつケースをよく見ます。
創業から時間が経過する中で経営理念が徐々に変質していく場合もあるでしょうし、創業メンバー自身の考え方がお互いに変質していく場合もあるでしょう。色々な会社を見ていると、会社の規模が急速に拡大していった場合、あるタイミングで創業メンバーが退職していくことが多いように思います。
会社の事業が急速に拡大していく際、拠点が増え、あるいは事業領域が拡大し、それに伴い社員数も増えていきます。
創業メンバーは拠点や新たな事業領域の責任者になっていく訳ですが、そうなることで創業メンバー間のコミュニケーション不足が生まれることも要因の一つですが、創業メンバーや初期に入社したメンバーが退職するような場合、会社の実力に見合わないスピードで事業拡大している可能性も高いでしょう。
理由はともあれ、創業メンバーが退職する事態は、会社の拡大に一時的なストップを引き起こすだけではありません。次の世代のメンバーを責任者へ引き上げても、またほどなく退職してしまう “負の連鎖” を引き起こす場合がほとんどで、そうなると次第に人材やノウハウが枯渇し事業全体がジリ貧に陥るケースが多くなります。
では、創業メンバーが退職してしまうような場合、どういったことが必要になるのでしょう？
一つ目のポイントは、事業拡大のスピードの見直し
会社の実力に見合わないスピードで事業拡大していっていませんか？人材の裏付けのない拡大は非常に危険です。企業体力に見合わない事業拡大は特定の役員や社員の大きな負担を掛けています。もし該当するなら、事業拡大のスピードを見直すことをお勧めします。
二つ目のポイントは、経営者自身が事業ノウハウを持っているか？
創業メンバーや初期メンバーの退職は、御社からハイスキルを持つ実務者が離脱することを意味します。創業メンバーや初期メンバーの退職後、会社のビジネススキルが大幅に低下してしまい、顧客が離れてしまうことはよくあることです。そんな時に、会社が踏ん張れるかは経営者自身が事業ノウハウを駆使できるかに掛かっています。
創業期にある会社では仕事量の拡大に合わせて事業を拡大してしまいがちですが、お客様に満足してもらう仕事を提供するのはあくまで「人」です。人材なき事業拡大で重要な「人」の流出につながらないよう人材の確保・育成に合わせた事業拡大を行っていきたいものです。
