しかし、DYM社の計画には誤算が生じることになります。彼らの思惑とは異なり、自分のコンテンツが消されることについて、素直に応じない人達が出現したのです。一部のサイト管理者たちは「DYM社の行った DMCA手続き」や「訴訟を匂わせた DYM社からのメール」をネット上で公開する “反撃” に出ました。
これがきっかけとなり、DYM社の “再炎上” が始まりました。1日足らずで、SNS上で情報は拡散され、まとめサイトが大量に作られ、あっという間に、DYM社関連のキーワードで検索すると、ネガティブ情報で覆い尽くされてしまいました。
今回の一件は、元をただせば、DYM社がタイの保養地ホアヒンにおいて海外研修中の社員一同が全裸で騒ぐ “事件” を起こしたところにあります。非は DYM社にあり、そのことについて公式に謝罪をしている裏で、不正な方法や高圧的な方法で邪魔なネット情報を削除していたのですから、再炎上も仕方ありません。
本来なら、DYM社はネット上のネガティブ情報を受け入れた上で謙虚に事業活動を行うべきでした。マスメディアで取り上げられるような “事件” を引き起こしてしまえば、それを無かったことにすることは不可能です。DYM社は、なまじ「誹謗中傷・風評被害対策」のノウハウを持っていたが為に “事件” の痕跡を消してしまえる幻想を抱いてしまったのかもしれません。
今回の DYM社の一連の炎上事案は、様々な教訓を私たちに教えてくれます。
会社が起こしたスキャンダルは「隠す」のではなく「オープンにする」ことが重要です。オープンにした上で、自社に足りなかったことを改善していくことで、少しずつ失われた信頼は回復し、それとともに自然にネット上のネガティブ情報も新たなポジティブな情報に塗り替えられていきます。
今後、DYM社が再々炎上するのか、このまま炎上は収束するのかは、DYM社の心がけ次第なのかもしれません。
