個人的に販売手法の転換を注目している大塚家具ですが、8月5日に2016年12月期の業績見通しを発表しました。
大塚家具といえば、経営手法の違いから父親である大塚勝久氏（現 匠大塚株式会社会長）と娘である大塚久美子氏（現 株式会社大塚家具社長）の骨肉の争いが注目されましたが、経営権が娘の久美子氏に移って以降、これまで積み重ねてきた富裕層・法人の会員制ビジネスから、誰でも入れるカジュアルな店舗運営へと切り替えるという、相当難易度の高いチャレンジをしています。
イケアやニトリなど強力なコンペティターがいるマーケットへ殴り込みを掛けた形ですが、より低価格路線の第二ブランドを作り、本体のブランド価値を棄損しないようにするのではなく、本体の販売方針自体を変えるという点で、かなり危険性の高い手法といって良いでしょう。
イケアやニトリの二番煎じでは勝ち残ることはできないでしょうし、イケアやニトリと差別化して家具を販売するのも至難の技のようの思えます。
そして、予想された通り、今年度に入り、大塚家具の業績は大変厳しくなっているようです。
期初予想、前回予想（6月3日）、今回予想（8月5日）を左から順番に並べてみると、
営業利益：5億円 → △15億円 → △39億円
経常利益：6億円 → △14億円 → △37億円
最終利益：4億円 → △17億円 → △44億円
急速に大塚家具の経営状況が悪化していっていることがわかります。特に前回予想からわずか2ヶ月の間に、売上高で56億円、営業利益で24億円、最終利益で27億円の悪化している異常な事態となっています。
大塚家具にとって今期はまだ4ヶ月残っていますので、収支はさらに悪化することが予想され、今のペースで推移すると最終的には売上高が 前期比で150億円程度の減少になるかもしれません。そうなると、わずか1年で売上高の約1/4が吹っ飛ぶわけですから、大塚家具の経営には甚大な影響を与えることになるでしょう。
こうなってくると、既存顧客と新たなマーケットの“二正面作戦”を余儀なくされている大塚家具よりも、不採算店舗や余剰人員を“体良くリストラ”した格好になった匠大塚の方が、身軽でターゲットのエッジが立っている分だけ短期・中期的には有利に事業を展開していけるのではないでしょうか？
今後、このまま大塚家具の業績が右肩下がりになってしまうのか、あるいは大塚久美子氏の経営手法が正しかったことを証明できるのか、引き続き、大塚家具と匠大塚の動向を注視していきたいと思います。
